@article{oai:unii.repo.nii.ac.jp:00001063,
 author = {斎藤, 裕 and Saito, Yutaka},
 journal = {人間生活学研究, The Bulletin of Society for Human Life Studies},
 month = {Mar},
 note = {application/pdf, 小学校低学年生にとって、「小売値」が「仕入値」より高いということは自明なことではない。大学生はさすがに「小売値」が「仕入値」より高いことはわかっているだろう。しかし、大学生において「仕入値より売値は高い」ことはわかっていても、「一体どの程度“利益”が上乗せされているか」はわかっているのだろうか。ただ漠然と「仕入れ値より売値は高い」ということはわかっていたとしても、それが“定性”的であるならば、「利益を生み出す経済活動」を十分に理解できているとは言えないのではないだろうか。
問題は『利益の上乗せ』のみの理解に留まるのではない。近代資本主義社会において「お店屋さん」であっても大企業であっても、「利益を得ることを目的として経済活動を行う組織」であることには違いはない。経済活動としての「利益の上乗せ」を単にイメージとして理解するのではなく、それを定量的に理解することから始まり、近代資本主義の在り様を理解するところまで行かなければならないと考える。
そのような問題意識に則り、本研究では、大学生を対象に＜1．原価（仕入れ値，原材料費）と売値との差 2．商品の価格決定要素 3．「需要の価格弾力性」を利用した企業の活動 4．企業自体の活動目的＞を調査し、現代資本主義経済の基本ルールとしての「利益の追求」をベースに様々な経済活動を理解できるような教授方略の開発を目指した。
結果、第2 実験では、ルール等を提示・教授する方略を取った第1 実験では改善できなかった学生の経済活動に対する誤認知（企業性善説；社会倫理観に拘泥した経済活動認知）を改善することができた。もちろん、第2 実験では、事例の複数化も行ったし、「納得・満足度」ルールという新たなルールも登場させた。その意味では、「学習者の誤った知識を適切に位置付ける」方略のみがこの認識の改善に効果を持ったとは言い難い。複合的に効果を持ったとも言える。しかし、本研究の目的は、「大学生が、現代資本主義経済の基本ルールとしての『利益の追求』をベースに様々な経済活動を理解できるようになる」ことである。その立場で言えば、第2 実験でその目的は一定以上果たされたと考えている。},
 pages = {1--12},
 title = {大学生の「経済概念」獲得援助に関する探索的研究},
 volume = {13},
 year = {2022},
 yomi = {サイトウ, ユタカ}
}